【住宅会社向け】「社名＋評判」で検索されたとき、何が表示されていますか？ブランド指名検索とAI概要への正しい備え方

2026年6月28日

「この会社、大丈夫かな」。家づくりを検討しているお客様が、契約直前に必ずといっていいほど行うのが、Googleの検索窓に会社名を打ち込む「ブランド指名検索」です。

この検索への備えが、今まさに大きく変わりつつあります。

ブランド指名検索とは何か

ブランド指名検索とは、すでに会社のことを知っているお客様が、「〇〇ハウジング　評判」「〇〇工務店　施工事例」「〇〇ホーム　価格」のように、社名を含めて検索する行動を指します。

この検索をしているのは、問い合わせや契約を真剣に検討している見込み度の高い層です。紹介やチラシ、SNSや現場看板で会社名を知り、問い合わせや来場予約の前に自分で調べる——これが一つ目の指名検索です。さらに打ち合わせを重ねた後、「本当にここで大丈夫か」と念押しで調べる——これが二つ目の指名検索です。一つ目の段階では問い合わせや来場予約につながるかどうかが、二つ目の段階では最終的な契約判断が、それぞれ検索結果に左右されます。

検索結果に「AI概要」が表示される時代になった

従来、「社名＋評判」で検索すると、Googleの口コミサイトやまとめ記事が並ぶのが一般的でした。しかし今、検索結果の最上部に「AI概要」（AIによる自動生成の要約）が表示されるケースが急増しています。

このAI概要は、Googleが複数の情報源を参照して自動的に生成するものです。お客様はここに表示された内容を、検索結果の「答え」として読みます。つまり、AI概要に何が書かれているかが、その会社への第一印象を左右する時代になったということです。

Google口コミも、AIに引用される

ここで見落とされがちなのが、GoogleビジネスプロフィールのGoogle口コミです。

ローカルSEOの調査・分析を専門とする英国の企業BrightLocal社が2026年2月に発表した調査（Local Consumer Review Survey 2026）によると、ChatGPT等のAIがクチコミを参照・評価する割合は、前年の6%から45%へと急増しています。また、82%の消費者がAI生成サマリーを読むというデータもあります。

さらに同社の調査では、GoogleのAIがローカルビジネスに関する情報を提供する際、GoogleビジネスプロフィールのデータをWebサイトや口コミサイトなど他の情報源よりも頻繁に引用していることが確認されています。つまり、Google口コミの内容がそのままAI概要の材料になるケースが増えているということです。

対策しないと何が起きるか——実際のケースから

住宅会社のブランド指名検索を調査していると、想定外の問題が次々と出てきます。

ケース①：AI概要に別会社の情報が誤表示される

ある住宅会社A社（実在の会社をもとにした事例）で「A社」と検索すると、GoogleのAI概要に同名の別会社の情報が表示されていました。Googleのエンティティ認識において両社が正しく区別されていない状態です。原因は、公式サイトに構造化データ（Schema.org）が実装されておらず、Googleが「A社＝どの地域の会社か」を正確に認識できていなかったことでした。A社を調べたいお客様に、まったく別の会社の情報が届いていたのです。

ケース②：指名検索の1位・2位が別会社に奪われている

別の住宅会社B社では、「B社」で検索すると1位・2位に同名の別会社が表示され、B社の公式サイトは3位以下になっていました。さらに「B社評判」がサジェストに常時表示されているにもかかわらず、その検索結果に自社コンテンツが存在せず、評判を調べたお客様が第三者の口コミサイトに流れてしまう状態でした。

ケース③：外部の疑似体験談記事に1位を奪われている

「C社評判」で1位に表示されていたのは、外部メディアの記事でした。内容を精査すると、口コミはすべて架空のキャラクターが語る疑似体験談であり、実在の施主ではありません。実際の施工写真も顔写真もない。それでも、ドメインの年齢と被リンク数によって上位に居座っていました。C社を検討しているお客様が最初に目にするのは、実態のない作られた口コミだったのです。

お客様の声・Google口コミがない会社のリスク

こうしたケースに共通しているのは、「自社に参照されるべき一次情報がない」という点です。

AIは参照すべき情報がなければ、ネット上に存在する他の情報から回答を生成します。匿名の掲示板、根拠の薄いまとめサイト、第三者の口コミ比較サービス——これらの情報が、AI概要として検索結果の最上部に表示されてしまう可能性があります。

自社のコントロールが及ばない場所から引用される。これは、ブランド指名検索という最も重要なタイミングに、自社の評判を他者に委ねているのと同じ状態です。

「公式の一次情報」でAI概要を自社でコントロールする

対策の方向性はシンプルです。AIが参照したくなる「公式の一次情報」を、自社サイトとGoogleビジネスプロフィールの両方に蓄積することです。

自社サイトでは、顔写真つきのお客様インタビュー記事が最も有効です。イニシャル表記であっても、顔写真と具体的なエピソードがあれば、匿名の口コミとは別格の信頼性を持ちます。AIはこういった一次情報を参照しやすく、AI概要に引用される可能性が高まります。AI概要に引用されるための具体的な条件については、「ブログ記事がGoogleのAI概要に引用されるために必要なこと、実例から逆算してみた」で詳しく解説しています。

GoogleビジネスプロフィールのGoogle口コミも同様です。具体的な内容を含む口コミが蓄積されていれば、それがAIの参照材料になります。BrightLocal社の調査では、100文字以上の具体的な口コミをAIが特に評価する傾向があることも示されています。

また、エンティティ混同（別会社の情報が誤表示される問題）に対しては、Schema.org（LocalBusiness）のJSON-LDを公式サイトに実装し、会社名・所在地・電話番号をGoogleに機械的に宣言することが有効です。実装の具体的な手順は「今すぐできる！生成AIの引用源に選ばれるWebサイトをつくる構造化データ実装ガイド」をご参照ください。